私たちの想い

マネジメント変革によって企業の成長を支援したい


日本企業はマネジメントがうまくいっていない

私たちは、これまで数百社の企業の採用に携わってきました。事業成長に必要な人材を供給する一方で、採用によって既存の組織変革にまで至ることはめったになく、企業の成長に組織づくりの面からも貢献をしたい、という思いを抱えていました。

日本は世界的に働く人のモチベーションが最も低い国のひとつであり、マネジメントレベルが低いと言われます。

「ストレングスファインダー」の提供元として知られる米国の大手人材コンサルティング・調査会社のGallup社の調査によると、熱意あふれる社員の割合は、米国31%に対し日本は6%しかなく、調査対象139カ国中132位という極めて低い結果でした。

 ※出典:『State of the global Workplacce』

残念な結果ではありますが、日本企業は社員の熱意を高め、競争力を飛躍させる余地が大いにあることの裏返しでもあります。


現在、働き方改革やエンゲージメント向上の名の下、さまざまなHRツールや制度の導入が進んでいます。

しかし、働きがいのある組織づくりや社員のエンゲージメント向上には、制度やツール以上に、マネジメントが重要です。

Gallup社の同様の調査(195カ国、250万のチームと2700万人の労働者を調査)では、上位25%のマネジャーのチームは、平均未満(下位49%)のマネジャーより、メンバーのエンゲージメントが高い割合が、59%も高いとの結果がでました。

本レポートでは、社員のエンゲージメント、生産性、離職率は、会社よりも所属するチームのマネジャーに大きく影響を受けるということが示されています。

つまり、イキイキと働く社員を増やす、生産性や競争力を高める、これら企業にとって重要な経営課題の解決に、マネジャーは最も大きな影響力を持っているのです。

私たちは、日本企業が抱えるマネジメントに起因する問題解決のために、マネジャーにアプローチするまったく新しいサービスが必要と考えました。

※出典:『State of the American Manager:Analytics and Advice for Leaders』


職場の多様化(ダイバーシティの高まり)により、マネジメントは難しくなっている

社員の働きやすさを支援する企業は多くある中で、マネジャーを支援する体制はこれまでアップデートされてきませんでした。

現在は、終身雇用の意識は薄れ、転職が一般化しました。

女性の労働参加が当たり前になり、働く時間、場所、正社員や契約社員等の雇用形態、労働観といった、職場のあらゆることが多様化しています。

その結果、昨今のマネジメントは、以前よりはるかに複雑化し、難しくなっています。

しかし、ほとんどのマネジャーは、現場で困ったことがあった際に、時代とズレた過去の経験に基づいて対処せざるを得ません。

マネジメントは属人的でブラックボックス化してしまうため、各職場でナレッジシェアも難しい現状があります。


マネジャーの支援体制や学習機会は昔と変わらぬまま

マネジャーの学ぶ機会は、座学研修やワークショップといった旧来型の方法が続けられています。

しかし、本当に必要なタイミングでマネジャーを支援するには、従来の研修だけでは不十分です。

研修後のアンケートでは、良い研修だった、満足していると答えた管理職たちが、1,2年後には受けた内容を覚えていない、現場で使えていないということが繰り返されています。

研修の内容は実務と異なるため、現場でそのまま使えませんし、研修の内容を反復することを忙しいマネジャーに期待することは困難です。

深い知識や本質の理解は、実務が伴わなければ身に付かない。人は実際に利用シーンがなければその本質を理解できません。

 

マネトレはテクノロジーを使った新しいマネジャー育成

マネトレは、テクノロジーを使って、マネジャーのマネジメント力の向上を実現するオンラインコーチサービスです。

アンケートデータを分析し、マネジメント課題を可視化するだけでなく、実際に今起きている課題の原因や、パーソナライズされた改善策のアドバイスが得られるため、マネジャーは効率的にチーム運営ができ、実際の行動変化に繋げることができます。

また、オンラインコーチとマネジャーが直接やり取りするため人事負担はかからず、人事工数が割けない企業でも導入が可能です。

オンラインサービスのため、研修のようにリアルに集まる必要はなく、時間も場所も気にせず利用できます。

私たちは、本サービスを通じてマネジメント変革をお手伝いすることで、企業の競争力向上を目指します。


企業は今こそマネジャー育成に真剣に取り組まなければならない

今、多くの企業で働き方改革や制度改革を進めています。それ自体は喜ばしい変化です。

一方で、働く環境や制度、ツールを整えるだけでは不十分で、働きがいのある組織づくりや社員のエンゲージメントを高めるには、マネジメント変革が必要不可欠です。

時間はかかりますが、マネジャーの育成、組織としてのマネジメント力の向上に取り組まなければ、本質的な組織の強化には繋がりません。

今後ますます厳しくなる人口減少という国難の中で、人材の質や生産性を高めていくこと。これまでにない多様な働き手を受け入れつつも、組織への求心力を維持していくこと。これらは、令和の時代に企業が「解かなければならない問い」であることは間違いありません。

今こそ、人や組織を活かすことのできるマネジャーの育成に、全ての企業が真剣に向き合わなければならない。

私たちはそう確信しています。

さあ、マネジメント変革で強い組織を一緒につくりましょう!

Paddle株式会社 代表取締役
大西 雄大

マネジメント変革で、強い組織を。

ご不明な点はお気軽にお問合せください。
専門スタッフがさらに詳しくご説明いたします。